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門脇 敏; Thwe Thwe, A.; 古山 大誠*; 河田 一正*; 勝身 俊之; 小林 秀昭*
Journal of Thermal Science and Technology (Internet), 16(2), p.20-00491_1 - 20-00491_12, 2021/00
被引用回数:4 パーセンタイル:30.26(Thermodynamics)水素-空気予混合火炎の固有不安定により生じるセル状火炎面の不安定運動に及ぼす圧力と熱損失の影響を数値的に調査するために、水素-酸素燃焼の反応機構を採用し、8つの活性種と希釈剤の17の可逆反応をモデル化した。二次元非定常反応流れの基礎方程式が処理され、圧縮率,粘度,熱伝導,分子拡散、および熱損失が考慮された。圧力が高くなると、最大成長率が増加し、不安定な範囲が広がった。これらは主に火炎の厚さの減少によるものだった。圧力が高く、熱損失が大きくなると共に平面火炎の燃焼速度で標準化したセル状火炎の燃焼速度は増加した。これは、圧力と熱損失が細胞炎面の不安定な動きに強く影響したことを示している。また、フラクタル次元が大きくなり、炎の形状が複雑になったことを示している。
伊藤 主税; 内藤 裕之; 石川 高史; 伊藤 敬輔; 若井田 育夫
JPS Conference Proceedings (Internet), 24, p.011038_1 - 011038_6, 2019/01
東京電力ホールディングス福島第一原子力発電所の原子炉圧力容器と格納容器の内部調査への適用を想定して、光ファイバーの耐放射線性を向上させた。原子炉圧力容器内の線量率として想定されている~1kGy/hレベルの放射線環境に適用できるよう、OH基を1000ppm含有した溶融石英コアとフッ素を4%含有した溶融石英クラッドからなるイメージ用光ファイバを開発し、光ファイバをリモートイメージング技術に応用することを試みた。イメージファイバの本数は先行研究時の2000本から実用レベルの22000本に増加させた。1MGyのガンマ線照射試験を行った結果、赤外線画像の透過率は照射による影響を受けず、視野範囲の空間分解能の変化も見られなかった。これらの結果、耐放射線性を向上させたイメージファイバを用いたプロービングシステムの適用性が確認できた。
竹田 武司
JAEA-Data/Code 2016-004, 59 Pages, 2016/07
LSTFを用いた実験(実験番号: TR-LF-07)が1992年6月23日に行われた。TR-LF-07実験では、PWRの給水喪失事象を模擬した。このとき、一次系フィード・アンド・ブリード運転とともに、補助給水系の不作動を仮定した。また、蒸気発生器(SG)の二次側水位が3mまで低下した時点でSI信号を発信し、その後30分で加圧器(PZR)の逃し弁(PORV)開放による一次系減圧を開始した。さらに、SI信号発信後12秒でPZRの有るループの高圧注入系(HPI)の作動を開始し、一次系圧力が10.7MPaまで低下した時点でPZRの無いループのHPIの作動を開始した。一次系とSG二次側の圧力は、PZRのPORVとSGの逃し弁の周期的開閉によりほぼ一定に維持された。PORVの開放にしたがい、PZRの水位が大きく低下し始め、高温側配管では水位が形成した。HPIの作動により、PZRと高温側配管の水位は回復した。一次系圧力はSG二次側圧力を下回り、両ループの蓄圧注入系(ACC)が作動した。炉心露出が生じなかったことから、PORV, HPIおよびACCを用いた一次系フィード・アンド・ブリード運転は、炉心冷却に有効であった。本報告書は、TR-LF-07実験の手順、条件および実験で観察された主な結果をまとめたものである。
濱田 一弥; 高橋 良和; 松井 邦浩; 加藤 崇; 奥野 清
Cryogenics, 44(1), p.45 - 52, 2004/01
被引用回数:21 パーセンタイル:61.05(Thermodynamics)日本原子力研究所は、国際熱核融合実験炉(ITER)の工学設計活動の一環として、中心ソレノイド・モデル・コイルとCSインサート・コイル(CSIC)の通電試験を行った。その結果CSICの圧力損失が通電時に減少することや結合損失が電流値とともに大きくなることを観測した。これらは、電磁力によりジャケット内部で撚線が圧縮変形し、新たに流路ができたこと、また、圧縮により素線間の接触抵抗が低減し、結合時定数が増加したことが原因と考えられる。本論文では、これらの現象を定量的に説明することを試みた。その結果、電磁力によって撚線は最大1.4mm変形することが予想される。この結果から、電磁力による結合時定数の変化を考慮して結合損失を計算すると、通電電流値と共に結合損失は増加する計算結果を得ることができ、実験結果を定量的に説明することができた。
松井 邦浩; 高橋 良和; 小泉 徳潔; 礒野 高明; 濱田 一弥; 布谷 嘉彦; CSモデル・コイル実験グループ
低温工学, 38(8), p.410 - 416, 2003/08
ITER計画の一環として、中心ソレノイド・モデル・コイル、CSインサート・コイル、NbAlインサート・コイルを製作し、2002年までにそれらの試験を実施した。これらのコイルの交流損失測定は、コイルの特性を明らかにするために重要な試験項目の一つである。CSインサート・コイルとNbAlインサート・コイルの交流損失を、それぞれ熱量法及び磁化法で測定した。両コイル内には、複数の時定数を持つ結合損失が存在し、コイルに取り付けられた電圧タップやホール素子で循環電流が観測された。結合損失は、素線間の焼結が電磁力を受けることで剥がれ、素線間の接触抵抗が大きくなり、ある減衰定数をもって指数函数的に減少した。また、圧力損失の測定及び解析結果より、撚線とコンジットの間に電磁力により発生する隙間が、導体内を流れる冷媒の圧力損失に依存することが示されている。本論文では、結合損失の減衰定数が導体内に発生する隙間に依存することを明らかにした。仮に、コイルの本運転前にこの減衰定数を知ることができ、減衰定数に相当する電磁力をコイルに加えることができるならば、コイルの運転開始時には損失が低下した状態で使用することが可能となる。
山本 和喜; 渡辺 終吉; 永冨 英記; 神永 雅紀; 舩山 佳郎
JAERI-Tech 2002-034, 40 Pages, 2002/03
JRR-4は3.5MWのスィミングプール型研究用原子炉であり、濃縮度低減化計画の下で濃縮度90%の燃料を20%の燃料に交換して1998年7月に臨界に到達した。燃料濃縮度低減計画の一環として流路閉塞事象等の安全解析を実施した結果、熱水力的な余裕を持たせる必要があるとの結論を得たため、炉心の冷却水流量を増加させる検討を実施した。炉心流量を増加させる対策としては、炉心部におけるバイパス流を低減すること及び1次冷却水流量を7m/minから8m/minへ変更することにより燃料要素の流量を増加させた。流速測定用模擬燃料要素による流量測定の結果、燃料板間の流速は設計値の1.44m/sに対し、1.45m/sとの測定結果が得られ、炉心流量に対する全燃料要素の流量の比が0.88となり、安全解析で用いた0.86を超えていることを確認した。これらの炉心流量増加のための対策を述べるとともに、各燃料要素の冷却水流量測定結果について報告する。
花田 磨砂也; 柏木 美恵子; 森下 卓俊; 谷口 正樹; 奥村 義和; 高柳 智弘; 渡邊 和弘
Fusion Engineering and Design, 56-57, p.505 - 509, 2001/10
被引用回数:18 パーセンタイル:76.49(Nuclear Science & Technology)ITER-FEATの中性粒子入射装置用に、負イオン源や加速電極等のすべての構成機器を真空中に置ビーム源(VIBS)の設計及び開発を行っている。設計の一環として、3次元コードを用いて、加速器内の負イオンの中性化損失量を評価した。イオン源の代表的な運転ガス圧である0.3Paで、中性化損失量は23%であった。この時の加速効率は94%であり、ITER-FDRで設計したガス絶縁方式のビーム源(GIBS)より10%改善された。さらに、加速効率を改善するために、ITER用イオン源として設計を進めているカマボコ型イオン源を用いて、負イオン生成実験を行い、運転ガス圧を0.15Paまで低減することが可能であることがわかった。この圧力を用いると、ITER-FEAT用のVIBS内の中性化損失量及び加速効率をそれぞれ13%及び97%まで改善することが可能である。
下村 寛昭
JAERI-Research 96-034, 73 Pages, 1996/06
高温ガス炉の利点を活かし得る原子力ガスタービンの技術的課題を明確にするため、閉サイクル・ヘリウムガスタービンと開放サイクルガスタービンとの相違点について検討するとともに、閉サイクルガスタービンの基本的問題、出力と熱効率について考察した。次に、熱交換器類を中心とする圧力損失がガスタービンの主要要素である圧縮機及びタービンの断熱効率に及ぼす影響を検討し、これによる出力と熱効率の低下について計算例を挙げて説明した。さらに、ヘリウムタービンの比速度がもたらす設計諸元及び取り扱いの困難性等に対する種々の問題点を指摘し、これらの妥当性をドイツのヘリウムタービン運転実績によって証明した。最後に、ヘリウム閉サイクルガスタービンの困難を克服し、高温ガス炉との結合を成功させるために必要な基本的課題とその解決のための概念的方策を示した。
稲垣 嘉之; 小磯 浩司*; 井岡 郁夫; 宮本 喜晟
Proc. of ASMEJSME 4th Int. Conf. on Nuclear Engineering 1996 (ICONE-4), 1(PART B), p.633 - 637, 1996/00
高温工学試験研究炉(HTTR)の中間熱交換器(IHX)の実寸大部分モデルを用いた空気流動伝熱実験を行い、ヘリカルコイル型熱交換器の伝熱管外の熱伝達特性、圧力損失特性等を評価した。試験体は、3層54本のヘリカルコイル伝熱管群、センターパイプ等から構成される。本熱交換器の各層の伝熱管群の間には、伝熱促進のために熱放射板が設置されている。空気温度300Cの条件までで、この熱放射板により伝熱管外の熱伝達率が5~13%促進されることを確認した。また、強制対流による伝熱管外の熱伝達率はRe、圧力損失係数はReの関数で表されることを明らかにした。
鈴木 光弘
JAERI-Tech 94-029, 43 Pages, 1994/11
大型非定常試験装置(LSTF)は、商用の加圧水型原子炉における小破断冷却材喪失事故等の熱水力現象を研究する大型プラントシミュレータであるが、本報では、その蒸気発生器伝熱管内に設置された計測器により同一長の計装管と非計装管の流動状態に差が生じる事を実験的に示した。この計測器は熱電対付き触針式液面計(CPT)であり、常温常圧下における単体の水単層流圧力損失係数は、LSTFの自然循環条件下でほぼ一定値(0.16)であった。CPT圧損特性を踏まえ、全ての伝熱管について全長にわたる単相流圧損係数を比較した所、最長計装管に相当する非計装管はなく、中位及び最短の計装管に相当するのは、それぞれ最長及び中位の非計装管であった。以上の事から、計装伝熱管の実験データの分析や解析コードによる熱流動計算では、計装管と非計装管の流動の相違を考慮する事が必要である。
秋本 肇; 井口 正; 村尾 良夫
Journal of Nuclear Science and Technology, 25(1), p.45 - 55, 1988/01
PWR-LOCA再冠水の安全評価における圧力容器側破断コールドレグ圧力損失の取扱い法を検討するため、再冠水時の熱水力挙動に対する破断コールドレグ圧力損失の影響について円筒炉心試験データを用いて検討した。破断コールドレグ圧力損失により圧力容器内は昇圧し炉心入口と一次系ループでの流量は増加する。圧力損失の炉心冷却への影響を実験的に調べるために高LPCI流量での試験を行った。高LPCI流量により破断コールドレグ圧力損失が小さくなり炉心冷却は悪化した。LPCI流量を低めにすることは炉心冷却評価にとり必ずしも保守的な仮定ではない。炉心冷却を保守的に評価するため破断コールドレグ圧力損失係数を低く設定することを推奨する。現行の評価モデルコードは通常低めに圧力損失を予測し、圧力損失のモデル化より生ずる最大評価誤差を打消すに十分な安全余裕を与えることから、依然として保守的であると考える。
刑部 真弘
Journal of Nuclear Science and Technology, 24(6), p.498 - 500, 1987/06
被引用回数:0 パーセンタイル:0.43(Nuclear Science & Technology)ロッドバンドル中における単相斜交流の特性は、原子炉の炉心や蒸気発生器チューブバンドルにおける2次元的な流れの理解及び、特に高速増殖炉(FBR)のIHXとして注目されているジグザグ型コンパクト熱交換器の設計上重要である。流れがロッド軸に対し異なる迎え角を持つ斜交流の圧力損失を計測した。この結果、斜交流の圧力損失は、直交流の圧力損失よりも比較的小さいことが判明した。これは、流れがロッドを斜めに横切ることにより、フォームロスが減少するためと考えられた。また、この実験データと従来行なわれているロッドバンドル内2次元流の計算方法による予測と比較検討した。この結果、この従来法による予測値は、ほぼ実験結果と一致するが、正確な計算のためには、さらに改良検討すべきことが判明した。
秋本 肇; 井口 正; 岡部 一治*; 杉本 純*; 大久保 努; 村尾 良夫
JAERI-M 87-001, 83 Pages, 1987/01
加圧水型原子炉の冷却材喪失事故再冠水期における炉心冷却と一次系内の流動に対する系圧力の影響を調べる為に、円筒第2次炉心試験装置を用いて系圧力0.15MPaでの試験を行なった。本試験は、既に実施された試験C2-1(系圧力0.42MPa)とC2-4(系圧力0.20MPa)と対をなす円筒第2次炉心試験装置による系圧力パラメ-タ試験の一つである。上述の試験結果を比較検討した結果、以下の事柄が明らかとなった。(1)系圧力が高くなると、炉心冷却は促進された。村尾・杉本による熱伝達率相関式で検討した結果、再冠水初期(再冠水開始から60秒まで)では蒸気密度が大きくなることの為に高系圧下での熱伝導率が高くなる事がわかった。また、後期(60秒以降)では、蒸気密度の効果に加えて、局所ボイド率とクエンチ点からの距離が影響して熱伝導率を高めている事がわかった。(2)一次系内の流動に対いし、円筒第1次炉心試験での観察された系圧力効果と同様の結果が得られた。
秋本 肇; 村尾 良夫
JAERI-M 83-091, 108 Pages, 1983/06
加圧水型原子炉の冷却材喪失事故再冠水期における炉心冷却挙動とシステム挙動に及ぼすコンテインメント圧力の影響を調べるために、円筒炉心試験装置を用いて3回の試験を行なった。試験結果の比較検討から以下のことが明らかとなった。(1)コンテインメント圧力が高くなる程、炉心内での熱伝達が良くなった。(2)コンテインメント圧力が高い時程、炉心入口流量が大きくなった。この傾向はFLECHT-SET試験と同様であったが、圧力上昇に伴なう入口流量の増加割合は、FLECHT-SET試験に比べて小さかった。これは主に円筒炉心試験ではFLECHT-SET試験ではみられなかった大きな破断コールドレグ圧力損失が存在したためと考えらえる。(3)コンテインメント圧力によるシステム効果を式(4)及び(5)により定量的に説明することができた。
作本 彰久; 後藤田 正夫*
JAERI-M 82-055, 51 Pages, 1982/06
線照射下高温高圧純水中の軟鋼SS41の腐食挙動を測定するために、3金属電極法による直線分極法およびクーロスタット法の検討を行った。軟鋼の腐食速度におよぼす線の照射効果は浸潰初期に大きいことがわかった。XPSを用いて表面皮膜の粗成を調べた結果、線を照射した場合にだけO、OH以外に第3の酸素化合物、OX、およびグラファイト様物質が生成することがわかった。線照射の場合には腐食の機構が異なると推論される。
岡崎 元昭
Journal of Nuclear Science and Technology, 16(12), p.897 - 906, 1979/00
被引用回数:1前報で提出した、ベント管出口で球付状水界面を形成する解析モデルの有用性を調べるため、圧力振動現象に関与する因子の影響度について調べた。取り上げた影響因子は本モデル内で使用している全ての係数,装置の大きさに関係するものとしてベント管長さ,ベント管浸水深さ,ヘッダー容積,ベント管径、そして熱水力条件に関係するものとしてプール表面圧力ならびにプール水温である。これらの因子の内、プール水温を除いて本解析モデルは蒸気凝縮時に発生する圧力振動現象をよく説明するものであることが示された。特にベント管径の影響については別途行なわれた実験と比較し、振動数が計算値とよく一致することが示された。振幅については計測器の不都合のため比較できなかった。
秋元 正幸
JAERI-M 6968, 41 Pages, 1977/03
ALARM-B1は沸騰水型動力炉の冷却材喪失事故、特に一次冷却系配管の大破断に伴う熱力学的、熱水力学的過渡現象を解析するための、FORTRAN-IVで書かれたFACOM 230-75用の計算プログラムである。この計算プログラムの主なる出力データは、事故後の炉心入口流量、及びエンタルピー等である。この計算プログラムは炉心の熱伝達現象を計算せず流体への伝熱量はあらかじめ評価して、入力データとして与えられる。ALARM-B1は流体の保存式を積分型で解く、いわゆるノード・ジャンクションモデルを採用している。計算されるノード・ジャンクション数、及びそれらの流体の初期条件は入力データによって与えられる。ALARM-B1は可変ディメンジョンを採用しているので、ノード・ジャンクション数に対しては特に制限はない。
篠田 度; 三竹 晋; 今岡 恒夫*; 青木 英人*; 川辺 隆平*
JAERI-M 4956, 46 Pages, 1972/08
流体中の圧力波伝播現象を解析するための計算コードBURSTについて、その妥当性を検証し、使用技術を確立するために高圧水放出実験を解析した。解析対象としては、LOFT模擬放出実験における低温水放出および高温水放出の2例を選んだ。解析結果によると、低温水放出体系に関しては、放出口開放時間さえ適正に選ペば実験と解析は良く一致すること、および、高温水放出体系では、放出口圧力変化の設定が難かしく、実験と解析を一致させるためには今後共この点に着目した検討を進める必要のあること、等が判明した。また、BURSTコードを蒸気・二相流体系に適用することを試みたが、蒸気放出体系については、定性的には妥当な結果が得られた。二相流体系については、BURSTのモデルを適用するには大きな困難の存在することが明らかとなった。